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【体験談】建設業(施工管理)を辞めたら日常生活に光が戻った話【死の職業】

この記事では、建設業界の中でも施工管理・現場監督の方に向けて、記事を書いています。

筆者は、大学を卒業して新卒で大手のスーパーゼネコンに入社した後に、3年間働いて退職しました。

この業界の最大の特徴は、「緊張」「緩和」の波の高低差が激しいことです。

波に乗り切ることができないと、業界に不適正となりまして、無理やり続けようとしてもしんどいことになります。

建設業界を辞めたいと思った理由はいくつかありますが、退職の直接のきっかけとなったのは、メンタル的に限界に達したことです。

複数の物件を同時に担当することになり、連続してプレッシャーにさらされ、睡眠時間を減らして仕事をした結果、眠ることができなくなりました。

さらに、大学の同期との格差に絶望して、思い切って仕事のポジションを変える必要性を強く感じたことも背景にあります。

現在は、他の業界に転職していまして、ワークライフバランスを意識して働くことができています。

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建設業に見切りをつけた4つの点

建設業(施工管理)の仕事に見切りをつけたのは、下記の4つの点です。

  • 仕事量をコントロールできない
  • メンタルを病む人が多すぎる
  • 超少子高齢化でジリ貧確定の未来
  • 業界の生産性が低い

上記はどの業界でもありがちな話ですが、建設業の場合に当てはめて考えると、想像を絶するヘビーな内容となります。

業界を辞めようと考えている方にお伝えしたいことですが、世の中にはプライベートを充実させつつ、そこそこ稼いでいける仕事はいくらでもあります。

この業界で数年間働き続けることができるならば、どこに行ってもぬるま湯のにように感じるかと思います。

メンタルを病む人が多すぎる

ゼネコンやプラント業界に足を踏み入れる前は、うつ病や精神疾患とは無縁の業界のイメージが強かったです。

しかし、入社前と入社後のギャップは、ナイアガラの滝以上の落差がありました。

薬を服用しながら仕事をしている人が多く、退職者の多くは、メンタル疾患によるものでした。

役職者の中には、ワーカホリック気味になっている人が多く、周囲の人にも同程度の労働時間を要求します。

働き方改革により多くの業界で労働時間が短縮する動きがありますが、この業界にはこの光が届いていません。

なぜなら、業界全体が光が届かないほどの漆黒の闇であるためです。

仕事の環境がかなり異常であるため、慣れきってしまった人は、異質さゆえに気づくことは難しいです。

仕事量をコントロールできない

人には、未来の出来事をある程度予想しておきたいという生理的な欲求があります。

そのため、人類は昔から雨ごいをしてきましたし、セックスの避妊もコンドームを使用してコントロールしようとしています。

コントロールできている感覚というのは、実際に予想できているかは別として、性欲や食欲、睡眠欲と同レベルで必要なものです。

建設業界は、人手不足の状況において、クライアントの指示を死守する必要など、仕事量の調整がかなり難しい局面の連続です。

本当に多くの人のチームワークによって、仕事がすすんでいきますし、天候にも左右されるため、プロジェクトの進み具合を予想するのは難しいことです。

現場監督によっては、最初から休みがないことを前提として、工程が立てられていきます。

実際の現場では、調整できないストレスを、長時間労働という選択を残すことで、誤魔化している実態があります。

コントロールに関する研究

人間のコントロールに対する研究は、さまざまな形で進められています。

一例ですと、老人ホームに住む人を対象に、水やりをしてもらう実験があります。

老人が水やりのタイミングを決める場合と、研究者が水やりの日時を決めておく二つのパターンを実験しました。

結果は、他人に水やりの時間を意思決定された老人のほうが、自分でタイミングをコントロールできる老人と比較して、大幅に死亡率が高まったのです。

自分で意思決定できない老人は、圧倒的に死にやすくなり、不健康になっていきました。

超少子高齢化でジリ貧確定

建設業界は、少子高齢化の影響を受けて空前の人手不足です。

そのため、健康な肉体さえあれば、若者はどこにいっても重宝されます。

学生からの人気がなくなっている業界でもありまして、スーパーゼネコンの倍率は、昔と比べてかなり低くなっています。

若い人が会社に入ってこなくなり、その分の埋め合わせを高齢者の再雇用でなんとかサイクルを回そうとしています。

しかし、人手不足はさらに深刻化しており、どの会社も年収を上げることで何とか引き止めを試みています。

業界の生産性が低い

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給与の額は、会社によって決まるのではなく、業界によって変わります。

同じ業界内であれば、会社間の給与格差はそれほど生じません。

なぜか、あまり語られることがない事実ですが、シンプルに業界の一人当たりの生産性(粗利)によって決まるのです。

金融やIT業界の年収が高いのは、一人当たりの生産性が高いからにほかなりません。

建設業界は、一人当たりの稼いでいる額が少ないです。

施主が仕事を発注して、それを請け負うという形になりますので、景気に大きく左右されていきます。

2020年の東京オリンピックの後には、更なる停滞期が覆うことが確定的となっています。

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